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WEEKLYマガジン 2023年1月1日号

2023年のインカム投資対象ランキング

The Best Income Ideas for 2023

幅広い資産の利回りが上昇

暴落をものともせず暗号資産事業に参入するフィデリティ

What Crypto Crash? Why Fidelity Sees a Future in Bitcoin.

立ちはだかる規制リスク

株価上昇が見込めるバリュー株6銘柄

6 Value Stocks Poised to Shine in 2023

忘れられた40社から抜粋

電気自動車向け部品メーカーを選好

This Growth-Stock Pro Favors EV-Parts Makers

ジャナス・ヘンダーソン・グループのドマン氏に聞く

石油市場に新たな夜明け

A New Age Dawns for Oil Markets

激動の2022年からさらに変容か

FRBは強気派が期待する利下げではなく、利上げ継続か

The Bulls’ Worst Recession Fear: There Won’t Be One

景気後退のコンセンサスに逆らう正当な理由

2022年に大幅下落した3銘柄、買い時か

These Three Stocks Had a Terrible 2022. Time to Buy?

テイクツー、マイクロン・テクノロジー、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー

2023年の年初に注目が集まる

Stock Market Worries for the Start of 2023

1月効果を左右するのは12月の雇用統計か

CESが復活。ハイテクセクターに必要な後押しとなるか?

CES Is Back. Can It Be the Boost the Tech Sector Needs?

CESでは、ハイテク支出に目立った変化をもたらす製品は限定的

今週の予定

Video Streaming Has Gotten Crowded. What’s Hot Now: Live Sports.

競合ひしめくビデオストリーミング、今盛り上がるのはライブスポーツ

読みどころ

2023年1月1日号
1番「カバーストーリー」は2023年のインカム投資対象ランキングだ。12のセクターや資産クラスを調査して選好順位を毎年公表している。現在の状況は素晴らしいとは言えないが、過去10年間に比べればかなり良い。2022年は幅広い債券と債券関連資産の利回りが2~4%ポイント上昇した。消費者物価指数(CPI)のインフレ率が2022年半ばの8%から低下し続けると想定すれば、インフレ調整後のリターンはついにプラスとなるはずだ。

2番「フィーチャー」は大手資産運用会社、フィデリティ・インベストメンツの暗号資産参入をレポートしている。このタイミングで暗号資産に参入する同社の姿勢に業界関係者は訝しげだ。上場投資信託(ETF)で出遅れた経験が焦りに繫がっているのか?

3番「フィーチャー」では有望バリュー銘柄を紹介している。バリュー株は10年以上にわたってグロース株をアンダーパフォームしていたが、昨年ようやく復活した。今後期待できる6銘柄の筆頭格はウォルト・ディズニー<DIS>だ。株価は2014年以来の最安値で2021年3月の高値からは、60%近く下落している。

4番「インタビュー」は投資の古典『ウォール街のランダム・ウォーカー』の著者でもあるバートン・G・マルキール氏の指導を受けたファンドマネジャー、ブライアン・ドマン氏へのインタビュー記事だ。彼は現在ジャナス・ヘンダーソン・グループの共同運用者で、一番注目している投資テーマは電気自動車(EV)だ。

5番「石油」では、S&Pグローバル・コモディティ・インサイトの石油市場アナリストが原油市場の価格形成力学を解説している。過去50年の原油市場は三つの「F」で表すことができるという。①制約のない取引の自由度(Free)、②等級や産出国の異なる原油の代替可能性(Fungible)、③懐が深く流動性の高い金融商品市場でヘッジや価格形成が可能である金融商品性(Financialized)だ。

6番「コラム」は今後のFRBの政策についての分析だ。株価の強気派は年後半の利下げに期待しているが、信用収縮、失業率そして住宅価格に注目すれば、今回は景気後退には陥りそうにない。したがってFRBは引き続き引き締めの方針が維持されるとみる。ではその場合の株価の反応は?

8番の「米国株式市場」は、その年の株価は年初で決まる!だ。1929年以降年初の5営業日で株価が上がれば、通年では75%の確率で上昇し、その場合の平均上昇率は11.9%だ。

9番「ハイテク」は全米民生技術協会(CTA)が毎年主催する家電IT見本市CESに関して。今年のCESは1月5日にラスベガスで開幕する。今回は、新型コロナウイルス感染症の発生以降で初の本格的な開催となるが、2008年以降で最大の株価下落に見舞われ様々な課題を抱え困難な時期での開催だ。
【編集人】川田 重信
大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。

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