weekly magazine

WEEKLYマガジン 2023年3月5日号

農業セクターの好況は続く可能性あり

The Boom Time for Farmers Can Last. Who Will Reap the Rewards

恩恵を享受するのは誰か

最もサステナブルな米企業100社

Barron’s 100 Most Sustainable U.S. Companies

ESGへの反発の中、企業は循環経済を推進

クオリティー株ならASML、ユニリーバ、RELX

The Search for Quality Leads This Investor to ASML, Unilever, and More

ラザードのウィルソン氏に聞く

成長が止まったシリコンバレー

Silicon Valley Confronts the End of Growth. It’s a New Era for Tech Stocks

ハイテク株は新たな時代へ

株式市場は金利と歩調を合わせず

Jupiter and Venus Are Aligned, and the Market Is Rallying Again

違和感はあるものの慎重な銘柄選択が重要

株式報酬リスクが高まるハイテク企業

Tech’s Addiction to Stock-Based Comp Keeps Getting Worse

要注意はオクタ、コンフルエント、スノーフレーク、ハシコープ

1月の良好な経済指標は季節調整のマジック?

Why January’s Economy Looked Too Good to Be True. It Probably Was.

数字のブレを平準化するどころか増幅する可能性

テスラのマスタープラン3は評価が難しい

Musk’s Latest Master Plan Was Short on Details. Why It’s Hard to Value Tesla.

詳細が不明確、株価は公表直後に下落

かつての「吸血イカ」、今や並の会社に

Goldman Sachs Was Once a ‘Vampire Squid.’ Now It’s Just an Average One.

ゴールドマン・サックスの復活なるか

今週の予定

U.S. Oil Will Grow Only 3% This Year. One Reason: Compensation.

米石油生産量の伸びはわずか3%、理由は幹部の報酬体系

読みどころ

2023年3月5日
1番「カバーストーリー」では農業セクターの技術進歩をアップデートし、投資銘柄を紹介している。農村では、2020年代末までに、種まき機、噴霧機、コンバインが自走するようになる可能性がある。既に最新のソフトウエアで、穀物の生産高を増加させつつ、農薬、肥料、種子のコストを引き下げることが可能になっている。銘柄は農機大手のディア<DE>やアグコ<AGCO>などだ。

2番「ESG」は恒例の「最もサステナブルな米企業100社」だ。今年で6回目の企画だが、米国でESGは政治的には逆風にさらされている。ただし選定銘柄のパフォーマンスは良好で、上位100社の2022年の株価パフォーマンスは、S&P500指数のマイナス18.1%に対してマイナス9.5%だ。記事は前半で直近のESGのトレンドを取り上げ、後半ではランキング上位企業のESGへの取り組みを紹介している。

4番「コラム」は「成長が止まったシリコンバレー」だ。最大手のハイテク企業は成長鈍化に見舞われている。また規制当局は合併案件にことごとく反対しているし、新規株式公開(IPO)市場も閉ざされている。さらにベンチャーキャピタルによる投資も急減している。業績の下支えに唯一効果を発揮していると思われるのは人員削減だ。逆風にさらされるハイテク業界の現状をアップデート。

6番「ハイテク」はハイテク企業における株式報酬費用について。売上高に対する株式報酬費用の比率が高い企業はそうでない企業に対し株価パフォーマンスがずいぶんと劣る。ではその株式報酬を多用しているのはどの企業か?

8番の「投資戦略」は電気自動車(EV)メーカーのテスラ<TSLA>だ。同社は1日の夕方、テキサス州の新しいギガファクトリーで投資家向け説明会を開催し、マスタープラン3を公開した。しかし株価は翌日6%下落した。投資家は何をどう評価したのか?

9番「米国株式市場」はゴールドマン・サックス<GS>だ。2月28日に創立以来2度目の投資家説明会を開催したが、投資家は不満らしい。ライバルのモルガン・スタンレー<MS>はいち早くウェルス・マネジメントに舵を切ったことで収益が安定化した。記事では今後のゴールドマン・サックスの行方を占っている。

10番「経済関連スケジュール」前段のコラムは、石油企業の報酬体系と産出量の関係について論評する。石油企業の業績は過去最高水準だが、石油探査にかける費用は縮小している。現在の経営幹部の報酬体系が、石油生産よりもキャッシュフローを重要視しているからだ。石油の産出量が増えない理由が良く分かった。
【編集人】川田 重信
大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。

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