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WEEKLYマガジン 2023年3月12日号

セールスフォースの好決算

Marc Benioff Strikes Back. Salesforce Turns Up the Profits

反撃を狙うマーク・ベニオフCEO

SVBをきっかけとした売りは、大手米銀株の買い場か

Why the SVB-Triggered Selloff Is a Buying Opportunity in Big Bank Stocks

ビジネスモデルの違いに注目

EVを買うかどうかの判断。どれだけ乗れば元が取れるのか。

Buying an EV? Here’s How Long Until It Will Pay Off.

EVの購入前に知っておくべきこと

素晴らしいスタートを切ったGEヘルスケア

GE HealthCare Stock Has Had a Great Start. More Gains Lie Ahead.

株価のさらなる上昇に期待

テクノロジー株が魅力

Amazon, Alphabet, and Other Tech Stocks Appeal to This Value Investor

グラビティ・キャピタル・マネジメントのアダム・シーセル氏に聞く

米国株投資を続けるなら、長期視点を持ち、期待値の引き下げを

Dodge the Yield Curve, Think Long Term, and Reduce Expectations

従来並みのリターンが見込めない株式市場にどう対応するか

賃金と物価のスパイラルに悩まないように

Don’t Fret About a Wage-Price Spiral

賃金コスト上昇より需要超過が物価に与える影響の方がより本質的

デルは最も割安なハイテク株

Dell Could Be Tech’s Cheapest Stock. The Discount Won’t Last.

しかも業績改善は時間の問題

金利上昇と銀行破綻で大幅に下落した株価、上昇する可能性も

Stocks Get Hit by Rates, Banks. The Next Move Could Be Higher.

雇用統計はソフトランディングの可能性を示す

今週の予定

From Puppies to TikTok: Facebook’s Face Change.

ティックトックに対抗して、フェイスブックが変化

読みどころ

2023年3月12日
1番「カバーストーリー」は顧客情報管理ソフトウエア大手セールスフォース<CRM>だ。直近の決算で投資家を安心させ株価は急騰した。しかしそれまでにはかつての高成長企業のイメージは薄れ、株価上昇スピードは鈍化していた。2020年8月にダウ工業株30種平均に採用されたが、入れ替えられたエクソンモービル<XOM>はその後200%以上上昇した一方で、セールスフォースはマイナス34%だ。記事は同社の創業者で最高経営責任者(CEO)のマーク・ベニオフのユニークな人柄や経営手法と共に同社の軌跡を紹介している。

2番「フィーチャー」は、先週金曜に経営破綻した金融持ち株会社SVBファイナンシャル・グループ<SIVB>だ。株式は先週金曜日の朝に取引が停止された。記事は同社の一連の顛末を解説すると同時に金融のシステミックリスクに発展することはなく、むしろ他の金融銘柄の買い場到来との論調だ。ただし同社はすでに事業を停止しており、米連邦預金保険公社(FDIC)の管理下に入った。今後については、この週末も水面下ではあわただしい調整が続いている。最新の情報を注視すべきだ。

3番「自動車」は電気自動車(EV)の経済合理性についての解説だ。EVのセールスポイントはガソリンを入れずに済むことだ。だが、7500ドルの連邦税額控除の対象となるEVの台数が急減するか、モデルによってはその控除が消滅するため、EVに乗り換える節約効果があるのかどうかが不透明になってきている。

4番「注目銘柄」はGEヘルスケア・テクノロジーズ(GEヘルスケア)<GEHC>だ。同社はゼネラル・エレクトリック<GE>からスピン・アウト(分離独立)された医療機器部門だ。1月4日に上場して以降、GEヘルスケアの株価は26%上昇し、同期間に1.7%上昇したS&P500指数を上回った。

6番「投資戦略」は「米国株投資を続けるなら、長期視点を持ち、期待値の引き下げを」だ。直近の米国債6カ月物の利回りは5.1%で、S&P500指数の益回りと同水準だ。この比較から言えることは、いまは株式より短期の債券がリスク・リターンで優れており、ここ数十年で最もお買い得ということだ。

7番「経済政策」では賃金コストの物価への影響を分析している。今回のインフレは1970年のそれと違う。「物価が上昇しているとすれば、それは需要が供給を上回っているからであり、賃金がCPIを押し上げているからではない」。記事は少し込みっているが、その因果関係を辿ることは思考のトレーニングになる。ハイ・フリークエンシー・エコノミクスのチーフエコノミストの寄稿記事だ。

8番「ハイテク」はPCおよび企業向けハードウエアメーカーのデル・テクノロジーズ<DELL>だ。この会社ほど割安なハイテク株を見つけるのは難しい。しかも業績見通しは一般に考えられているよりも良好だ。

9番「米国株式市場」では楽観的な株価見通しを紹介している。過去を振り返れば、企業業績が前年比でマイナスでも、景気後退さえなければ、S&P500指数は十分に上昇する可能性があるというのだ。さてその論拠は?

10番「経済関連スケジュール」の前段のコラムはメタ<META>(旧フェイスブック)の1部門であるフェイスブックについてだ。フェイスブックの使い方が変わってきているというのだ。私はあまり使わないのでその変化には鈍感なほうだが、皆さんはもう気づいているのだろうか?
【編集人】川田 重信
大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。

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