1番「カバーストーリー」はスペースXだ。イーロン・マスク氏は世界２位の資産家で、電気自動車大手テスラ＜TSLA＞、スペースX、医療ベンチャーのニューラリンク、トンネル掘削会社ボーリング・カンパニー、ツイッターなどの持ち分の合計額は約1800億ドルと推定される。ただし、テスラ以外は非上場企業なので必要な投資資金の捻出に制約がある。この制約を緩和するためには、スペースXもしくは同社の衛星インターネットサービス「スターリンク」の新規株式公開（IPO）が必要だろうというのが記事の内容だ。“失敗を許容したほうがプロジェクトは結果的に上手くいく”というメッセージが印象的だ。

2番「フィーチャー」は銀行業界について。先日来マーケットのかく乱要因となったのはいくつかの銀行の破綻だ。今回の混乱は業界にどのような影響をもたらすのか？　将来地銀にダメージを与えるとしたらそれは商業用不動産だろう。また規制強化は避けられないし地銀の買収・合併は不可避だ。記事では有望銘柄も紹介しているが、いくつかの地銀に加え、やはりJPモルガン・チェース＜JPM＞もその対象に含まれる。

3番「注目銘柄」は任天堂（7974）だ。これまでは同社は、最高のビデオゲームの制作という、単一の戦略を取ってきた。一方、投資家やアナリストは、ゲームのキャラクターや知的財産を有効活用してこなかったことにいら立ってきた。

4番「コラム」では、直近の消費者物価指数や卸売物価指数、さらには先週金曜日発表の米ミシガン大学消費者信頼感指数を受けてのマクロ経済環境と金融政策を分析している。ここでも、米連邦準備制度理事会（FRB）とマーケット参加者の年後半の見立てにいまだ乖離が大きいことが指摘されている。

6番「投資戦略」はフォード・モーター＜F＞だ。2020年から同社の最高経営責任者（CEO）を務めるジム・ファーリー氏とBarron’sとのやり取りで、在庫不足、価格設定、電気自動車大手テスラ＜TSLA＞、自動運転などについて語っている。あまりワクワクする話はないが、それが同社の現状なのだと私は理解している。

7番「ハイテク」ではアルファベット＜GOOGL＞を取り上げている。同社は先週の開発者会議で人工知能（AI）のデモと発表を行い、投資家の心をつかんだ。株価はその後の2日間で8％上昇し、マイクロソフトがAIで優位に立ったかもしれないというウォール街の懸念を払拭（ふっしょく）した。

8番「経済政策」は、S&P500指数がダウ工業株30種平均に比べて、なぜベンチマークとしての指標性が優れているのかを解説している。後段ではダウ工業株30種平均の算出方法についても説明しているので、米国株式投資に経験の浅い人には参考になろう。

9番「米国株式市場」はヘルスケア銘柄の紹介だ。昨年同セクターの株価パフォーマンスは相対的に良かったが、今年は年初から出遅れている。記事が紹介するのは、股関節や膝の機能を置き換える機器の大手企業ストライカー＜SYK＞と、コロナ禍で売上高を大きく伸ばしたファイザー＜PFE＞だ。