主要指数は先週月曜と水曜に大幅高した。週間でS&P500指数は3.2%、ダウは3.3％、ナスダック総合は3.4％、小型株のラッセル2000は7.8％も上昇した。

6番の「米国株式市場」によれば市場には強気になる理由があった。米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の楽観的な発言、モデルナ＜MRNA＞の新型コロナウイルスワクチンの有効性に対する期待。そして経済再開する州が増えていることなどだ。

さて、カバー・ストーリー「米国中小企業の苦境」では、その実情が描かれている。今回の危機で大きな打撃を受けているのは手元現金が乏しく融資も受けにくい中小企業だ。これら中小企業は米国の雇用者の約半分、国内総生産（GDP）の半分、全企業の売上高の40％を占める。すなわち、景気回復のカギはこれら中小企業次第ということだ。

ところで今週号はいつもにもまして大事な記事が多かったと思う。まずは3番「インタビュー」。登場するのはGMOという運用会社の幹部だが、同社の顔は共同創設者のジェレミー・グランサム氏だ。彼は2009年の3月10日（3月9日の676.53が大底）時点で投資家は市場に戻るべきと論じた。また2002年にS&P500指数は7年後に670で底を打つと予言していた。このGMOが最近株式への投資の比率を58％から25％に引き下げたというので注目だ。また、この記事後半にある「米国株式市場が過大評価されがちな理由」というところの分析が秀逸だと思う。詳しくは記事を見てほしい。

5番の「ファンド」は、ファイナンシャルアドバイザーの間で最近アクティブ運用の比率を高める傾向が出て来たとの記事だ。アクティブ運用は市場の乱高下局面ではその本領を発揮するといわれるが、これは事実だ。マーケットでは小型株やクラウド銘柄が市場の急落後に高騰。さらにはエネルギーセクターや資本財でも底値からの反発率が随分と大きい。つまり投資タイミングや銘柄選択が運用の巧拙を決める大事な要因だ。ただし優れたアクティブ運用に共通しているのは手数料の“高さ”ではなく“安さ”だとあるがこれも本当だろう。ここは忘れずに指摘しておきたい。

6番「米国株式市場」では後段の「50日と200日の移動平均線に挟まれて」に注目したい。米国株式では株価と移動平均からの乖離率で市場の方向を占う分析を見かける。現状S&P500指数は50日移動平均線（サポート）と200日移動（抵抗線）の間に21日営業日連続で止まっている。そうなると次の株価アクションは？記事を読んでいただきたい。

7番「バリュー投資」では「少数の銘柄が株価上昇をけん引」と「バリュー銘柄の出番」の二つがトピックだ。8番「ハイテク」ではしばらく途絶えていたハイテク銘柄のIPOが復活しそうだと。さらに9番の「コラム」が面白い。最近の巣ごもり状態でゲーム、ビデオに限らず個人投資家のデイトレードが活況という。ミレニアル世代（25歳～40歳）とＺ世代（5歳～24歳）がネット証券でトレーディングにいそしんでいるようだ。手数料無料化や端株注文が可能になったことで「今日はテスラ株を0.3株（＝816ドル×0.3株＝244ドル）買った」という具合だ。若者は実践で投資のイロハを学び始めた？日本での同様に証券口座開設が増えている。グッドラック！資産形成世代。