weekly magazine
WEEKLYマガジン 2021年1月24日号
買いが戻った大手ハイテク、次は調整か
Big Tech Stages a Comeback. A Correction Could Be the Market’s Next Act.
基調は強い、押し目買いに備えを
読みどころ
2021年1月24日
主要株価指数は先週、揃って史上最高値を更新し、ダウ工業株30種平均は0.6%高、S&P500指数は1.9%高、ナスダック総合指数は4.2%上昇した。なお、ナスダックは昨年11月6日終了の週以来の大幅上昇となった。小型株ラッセル2000指数は2.1%高で3週続伸。
1番「ラウンドテーブル」は、3回にわたるラウンドテーブルの第2回で4人のプロによる推奨銘柄編だ。今回はグローバル投資のルパール・バンサリ、ベテランのヘッジファンドマネージャー、スコット・ブラック、伝説の域に達しているマリオ・ガベリ、それに債券が専門のソナル・デサイの各氏だ。依然としてバリュー、中小型、景気循環銘柄が多い。いずれも直近の相場環境では有望だが年末までにどんな成績を残すか楽しみだ。
2番「フィーチャー」は携帯電話タワー事業者やデータセンターがトピックだ。これらは「次世代通信規格」5Gにとっては不可欠な機能で銘柄はタワー事業者がクラウン・キャッスル・インターナショナル<CCI>とSBAコミュニケーションズ<SBAC>、データセンターはエクィニクス<EQIX>あたりだ。
3番「フィーチャー」はサステナブルファンドの運用成績について。2020年末時点で、ESGに配慮した企業を銘柄選択することでパフォーマンスが市場平均を上回る傾向があることが明らかとなった。
4番「コラム」は、株式とオプションに投機マネーが集まっている点に関して。オプション取引でインプライドボラティリティ(予想変動率)が高まっているので警戒を要するという話題が目についた。
5番「米国株式市場」は、先週大手ハイテク株に買いが戻ったことと次の調整局面について論じている。昨年3月の安値からのリバウンドは約10カ月続き、そこから71%強の上昇となった。市場が歴史的なパターンに沿うのであれば春までには反落があるはずだが、そこは押し目買いのチャンスになりそうだ。
6番「ハイテク」は、先週の決算発表を受けて高騰したネットフリックス<NFLX>の記事だ。同社が2002年に上場して以降、同社に対する本誌の見方はほぼ一貫して懐疑的だった。しかし真の破壊的企業の場合、ファンダメンタルズ分析は当てはまらないことが証明された。
7番「米国経済」は バイデン新政権が景気後押しのために十分な政府支出を行うべき理由を論じている。
8番「コラム」は、バイデン政権で予想される増税に関してだ。株式市場にとって目下の懸念は、バイデン政権による最大1兆9000億ドルの財政刺激策が実施された後に、クリーンエネルギー対策を含めたインフラ投資のための増税が予想されることだ。この増税の時期や条件などが話題の中心だ。
9番「インカム投資」では、長期投資家向けの配当ファンドを幾つか紹介している。取り上げているファンドはどれも直近12カ月間ではS&P500をアンダーパフォームしている。ただし、モーニングスター社の過去3年間、5年間のパフォーマンスランキングでは、ほとんどが上位50%に入っている。
主要株価指数は先週、揃って史上最高値を更新し、ダウ工業株30種平均は0.6%高、S&P500指数は1.9%高、ナスダック総合指数は4.2%上昇した。なお、ナスダックは昨年11月6日終了の週以来の大幅上昇となった。小型株ラッセル2000指数は2.1%高で3週続伸。
1番「ラウンドテーブル」は、3回にわたるラウンドテーブルの第2回で4人のプロによる推奨銘柄編だ。今回はグローバル投資のルパール・バンサリ、ベテランのヘッジファンドマネージャー、スコット・ブラック、伝説の域に達しているマリオ・ガベリ、それに債券が専門のソナル・デサイの各氏だ。依然としてバリュー、中小型、景気循環銘柄が多い。いずれも直近の相場環境では有望だが年末までにどんな成績を残すか楽しみだ。
2番「フィーチャー」は携帯電話タワー事業者やデータセンターがトピックだ。これらは「次世代通信規格」5Gにとっては不可欠な機能で銘柄はタワー事業者がクラウン・キャッスル・インターナショナル<CCI>とSBAコミュニケーションズ<SBAC>、データセンターはエクィニクス<EQIX>あたりだ。
3番「フィーチャー」はサステナブルファンドの運用成績について。2020年末時点で、ESGに配慮した企業を銘柄選択することでパフォーマンスが市場平均を上回る傾向があることが明らかとなった。
4番「コラム」は、株式とオプションに投機マネーが集まっている点に関して。オプション取引でインプライドボラティリティ(予想変動率)が高まっているので警戒を要するという話題が目についた。
5番「米国株式市場」は、先週大手ハイテク株に買いが戻ったことと次の調整局面について論じている。昨年3月の安値からのリバウンドは約10カ月続き、そこから71%強の上昇となった。市場が歴史的なパターンに沿うのであれば春までには反落があるはずだが、そこは押し目買いのチャンスになりそうだ。
6番「ハイテク」は、先週の決算発表を受けて高騰したネットフリックス<NFLX>の記事だ。同社が2002年に上場して以降、同社に対する本誌の見方はほぼ一貫して懐疑的だった。しかし真の破壊的企業の場合、ファンダメンタルズ分析は当てはまらないことが証明された。
7番「米国経済」は バイデン新政権が景気後押しのために十分な政府支出を行うべき理由を論じている。
8番「コラム」は、バイデン政権で予想される増税に関してだ。株式市場にとって目下の懸念は、バイデン政権による最大1兆9000億ドルの財政刺激策が実施された後に、クリーンエネルギー対策を含めたインフラ投資のための増税が予想されることだ。この増税の時期や条件などが話題の中心だ。
9番「インカム投資」では、長期投資家向けの配当ファンドを幾つか紹介している。取り上げているファンドはどれも直近12カ月間ではS&P500をアンダーパフォームしている。ただし、モーニングスター社の過去3年間、5年間のパフォーマンスランキングでは、ほとんどが上位50%に入っている。
- 【編集人】川田 重信
- 大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。