weekly magazine
WEEKLYマガジン 2021年3月21日号
「債券自警団」が新たなブラックマンデーを引き起こす見込みなし
Bond Vigilantes Are Back, but Unlikely to Cause a New Black Monday
1987年とは異なる状況
クラウド企業の業績を理解する新指標
The Cloud Is Already Confusing - the Metrics Make It Worse
ARR、RPO、NNR、貢献利益、調整後EBITDA、TAMとは
バリュー株ファンドに上値余地も、減速に備え
Value Funds Have Room to Run, but Start Preparing for Their Slowdown
逆風見越し銘柄入れ換え
読みどころ
2021年3月21日
債券利回りが株式市場をかく乱する相場が続いた。主要株価指数はナスダックを中心に木曜日に大きく売られ、週間では全てマイナスだった。ダウ工業株30種平均は月曜日に史上最高値を付けたがその後は勢いを失って0.7%、S&P500指数とナスダック総合指数はともに0.8%、ラッセル2000指数は2.8%の下落となった。
1番「カバーストーリー」は宇宙ビジネスの特集だ。同じ企画が2017年8月27日号にある。当時はロッキード・マーチン<LMT>とボーイング<BA>が最善の投資対象だった。その後、ビジネスのコスト低下と投資意欲の高まりを受けて状況は一変した。今回の一押しはロッキード・マーチンだが、今後続々と有望銘柄が特別買収目的会社(SPAC)を通じた上場で登場するので面白い展開になりそうだ。
2番「フィーチャー」はサーチ、分析、ビッグデータ分析などのソフトウエアを扱うスプランク<SPLK>だ。社名の由来は洞窟探索を意味するスピランキング。過去に目覚ましい売上高の伸びを記録したが、サブスクリプション型ビジネスモデルへの移行期に投資家を混乱させる決算を発表して株価は急落している。ただし、この下落場面が投資の好機だという。
3番「債券自警団」は「新たなブラックマンデーを引き起こす見込みなし」がタイトルだ。債券自警団とは国債の売りを通じて金融政策や財政政策への不満を示す投資家の動きのことだ。先日来この自警団が株式市場を大いにかく乱している。記事では自警団と株式市場の関係を詳しく分析しているが、1987年のブラックマンデーと今回の株価下落を比較するのは少し過剰な心配だと感じた。
5番「クラウド企業の業績を理解する新指標」ではARR、RPO、NNR、貢献利益、調整後EBITDA、TAM等、株価が急騰している銘柄を評価する際の指標を解説している。
6番「米国経済」ではFRBが経済見通しを一転して強気に変えたその経緯と理由を解説している。生産性向上、消費支出の増加、積極的な財政政策の組み合わせがその理由だ。その中で、ITバブル崩壊と金融危機後の回復が緩慢だったのは米国が半導体に十分な投資をしなかったからだという記述は大切だと思う。
7番「インカム投資」は「配当利回りに期待できる銀行4銘柄とETF」だ。厳しかった2020年を経て銀行セクターのパフォーマンスは急上昇している。紹介されているのはテキサス州に本拠を置く商業銀行として最大手のコメリカ<CMA>、他3銘柄だ。
9番「注目銘柄」の「2021年以降も利益成長期待の2銘柄」では、ストラテジストがすでに来年を見据えた投資機会を探している。紹介している銘柄は資本財のキャタピラー<CAT>とレストラン運営会社のブルーミン・ブランズ<BLMN>だ。
10番「経済関連スケジュール」では、一部のたばこ関連銘柄は最悪のシナリオを織り込んでおり、過小評価だという。取り上げている銘柄はフィリップ・モリス・インターナショナル<PMI>とアルトリア・グループ<MO>だ。
債券利回りが株式市場をかく乱する相場が続いた。主要株価指数はナスダックを中心に木曜日に大きく売られ、週間では全てマイナスだった。ダウ工業株30種平均は月曜日に史上最高値を付けたがその後は勢いを失って0.7%、S&P500指数とナスダック総合指数はともに0.8%、ラッセル2000指数は2.8%の下落となった。
1番「カバーストーリー」は宇宙ビジネスの特集だ。同じ企画が2017年8月27日号にある。当時はロッキード・マーチン<LMT>とボーイング<BA>が最善の投資対象だった。その後、ビジネスのコスト低下と投資意欲の高まりを受けて状況は一変した。今回の一押しはロッキード・マーチンだが、今後続々と有望銘柄が特別買収目的会社(SPAC)を通じた上場で登場するので面白い展開になりそうだ。
2番「フィーチャー」はサーチ、分析、ビッグデータ分析などのソフトウエアを扱うスプランク<SPLK>だ。社名の由来は洞窟探索を意味するスピランキング。過去に目覚ましい売上高の伸びを記録したが、サブスクリプション型ビジネスモデルへの移行期に投資家を混乱させる決算を発表して株価は急落している。ただし、この下落場面が投資の好機だという。
3番「債券自警団」は「新たなブラックマンデーを引き起こす見込みなし」がタイトルだ。債券自警団とは国債の売りを通じて金融政策や財政政策への不満を示す投資家の動きのことだ。先日来この自警団が株式市場を大いにかく乱している。記事では自警団と株式市場の関係を詳しく分析しているが、1987年のブラックマンデーと今回の株価下落を比較するのは少し過剰な心配だと感じた。
5番「クラウド企業の業績を理解する新指標」ではARR、RPO、NNR、貢献利益、調整後EBITDA、TAM等、株価が急騰している銘柄を評価する際の指標を解説している。
6番「米国経済」ではFRBが経済見通しを一転して強気に変えたその経緯と理由を解説している。生産性向上、消費支出の増加、積極的な財政政策の組み合わせがその理由だ。その中で、ITバブル崩壊と金融危機後の回復が緩慢だったのは米国が半導体に十分な投資をしなかったからだという記述は大切だと思う。
7番「インカム投資」は「配当利回りに期待できる銀行4銘柄とETF」だ。厳しかった2020年を経て銀行セクターのパフォーマンスは急上昇している。紹介されているのはテキサス州に本拠を置く商業銀行として最大手のコメリカ<CMA>、他3銘柄だ。
9番「注目銘柄」の「2021年以降も利益成長期待の2銘柄」では、ストラテジストがすでに来年を見据えた投資機会を探している。紹介している銘柄は資本財のキャタピラー<CAT>とレストラン運営会社のブルーミン・ブランズ<BLMN>だ。
10番「経済関連スケジュール」では、一部のたばこ関連銘柄は最悪のシナリオを織り込んでおり、過小評価だという。取り上げている銘柄はフィリップ・モリス・インターナショナル<PMI>とアルトリア・グループ<MO>だ。
- 【編集人】川田 重信
- 大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。