2021年6月20日号
先週、私が注目する主要指数のうち週間で上昇したのは＋0.4％のナスダック100指数だけだ。ダウ工業株30種平均とラッセル2000指数の下落率が大きく、各々3.4％と4.2％のマイナス、S&P500指数も1.9％下落した。先週水曜日のFOMCの発表で利上げの時期が従前より前倒しになりそうとのコンセンサスが固まった。

1番「カバーストーリー」は自動運転関連企業の紹介だ。米国の自動運転車は現状どこまで進化しているのか、そしてそれを担う企業。さらに自動運転に必須のレーザー光を利用したレーダーシステムであるLiDAR（ライダー）関連の銘柄を紹介し、LiDARとテスラの関係にも言及している。そして後半は同誌が注目するGM＜GM＞と部品メーカーのアプティブ＜APTV＞だ。

2番「米国経済」は「危機とインフレについて歴史に学ぶ」で、Barron’s100周年記念の記事だ。第二次世界大戦前後の同誌記事を振り返ることで、今回のコロナ危機から脱却しつつある米国経済への示唆を読み取ろうとしている。当時は戦争終結に伴い、その間の過剰貯蓄が一気に消費に向かい猛烈なインフレ圧力にさらされるのかと思いきや、1943年に同誌が予測したように実際にはそうはならなかった。当時の経済政策と実体経済の反応を学ぶことで、今我々が直面している問題解決のヒントにしたい。

3番「インタビュー」は英国の名門運用会社ベイリー・ギフォードのファンドマネジャーへのインタビューだ。同社のファンドは早期にテスラ＜TSLA＞に注目し、その後あまりの値上がり益で運用ルールに抵触し、同社株の売却を余儀なくされたとのニュースでも話題になった。ファンドの平均の銘柄保有期間は５～10年だが、彼らの投資基準を満たす銘柄は？記事でご確認頂きたい。

5番「米国株式市場」では後半で物色対象の変化について言及している。先週は景気のスローダウンを先取りして素材や資本財セクターの銘柄が大きく売られた。それもあって主要指数の中で年初来パフォーマンスがトップだったダウ工業株30種平均がナスダック総合指数に逆転された。

7番は「アパレル」。レイバーデー（今年は9月6日）前後に都市部の勤労者は一斉にオフィス出勤を再開すると考えられている。では、その際にどんな出で立ちで向かうのか？筆者ジャック・ハウの軽妙な語り口で最新の服装事情とそれにまつわるアパレル銘柄をアップデート。

8番「ハイテク」ではコロンビア法科大学院准教授のリナ・カーンが新たに連邦取引委員会（FTC）の新委員長に指名されたことを取り上げている。今後のFTCの方向性や議会との関係を論じ、それがハイテク企業に与える影響を分析する。

9番の「ハイテク」は、Barron’sが今年に入り何度か紹介している法人向けソフトウエア大手のオラクル＜ORCL＞だ。同社は事業構造改革を進め、クラウド投資を再び拡大しているが、投資家はその改革に半信半疑だ。株価は上昇基調を維持しており、それでも引き続き強気のスタンスだ。それにしても今年Barron’sで取り上げる銘柄の的中率は高い。

10番「経済スケジュール」のコラムはエネルギー・セクターの増配の動きに関してだ。エネルギー・セレクト・セクターSPDR ETF＜XLE＞の配当利回りは3.7％で、不動産セクターと公益セクターは共に2.9％。そしてS&P500指数構成銘柄の平均配当利回りは1.3％で10年債利回りは1.45％だ。石油価格の上昇でこのセクターの銘柄には増配余力がある。