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WEEKLYマガジン 2021年6月20日号

自動運転車の実現は想像よりも近い

Self-Driving Cars Are Closer Than You Think

テスラだけではない自動運転関連企業

危機とインフレについて歴史に学ぶ

On the Crisis and Inflation, Barron’s Shows How the Past Can Be Prologue

投資家が注意すべきは貿易赤字の可能性

次のテスラとなる会社はどこか?

Could These Stocks Be the Next Tesla?

ベイリー・ギフォードのトム・スレーター氏に聞く

新しいデジタル・ブレトンウッズ体制の到来

Time for a New, Digital Bretton Woods

デジタル技術で金融・貿易の信頼を構築

FOMCを受けて景気敏感株が急落

The Dow Just Had Its Worst Week Since October. What Happens Next.

長期金利の低下を好感した成長株の物色は慎重に

米FRBが超緩和的スタンスを和らげる

The Fed Pulls Back on Its Ultraeasy Stance.

投資家はボラティリティー上昇に備えよ

オフィスの再開に伴い、試す価値のある銘柄は

We’re Going Back to the Office. Here Are Some Stocks to Try On.

ポストコロナで成功するアパレル銘柄を探す

FTC新委員長へのカーン氏指名で一気に現実化し始めたハイテク規制

The Threat of Tech Regulation Isn’t New—But Now It’s Real

既にM&A活動への足かせとなっているとの見方が浮上

進むオラクルの改革

Oracle Is Still on the Mend

投資家に質の高い投資機会を提供

今週の予定

Energy Stocks Have Potential New Appeal: Dividends

配当は、エネルギー銘柄の新たな魅力となるか

読みどころ

2021年6月20日号
先週、私が注目する主要指数のうち週間で上昇したのは+0.4%のナスダック100指数だけだ。ダウ工業株30種平均とラッセル2000指数の下落率が大きく、各々3.4%と4.2%のマイナス、S&P500指数も1.9%下落した。先週水曜日のFOMCの発表で利上げの時期が従前より前倒しになりそうとのコンセンサスが固まった。

1番「カバーストーリー」は自動運転関連企業の紹介だ。米国の自動運転車は現状どこまで進化しているのか、そしてそれを担う企業。さらに自動運転に必須のレーザー光を利用したレーダーシステムであるLiDAR(ライダー)関連の銘柄を紹介し、LiDARとテスラの関係にも言及している。そして後半は同誌が注目するGM<GM>と部品メーカーのアプティブ<APTV>だ。

2番「米国経済」は「危機とインフレについて歴史に学ぶ」で、Barron’s100周年記念の記事だ。第二次世界大戦前後の同誌記事を振り返ることで、今回のコロナ危機から脱却しつつある米国経済への示唆を読み取ろうとしている。当時は戦争終結に伴い、その間の過剰貯蓄が一気に消費に向かい猛烈なインフレ圧力にさらされるのかと思いきや、1943年に同誌が予測したように実際にはそうはならなかった。当時の経済政策と実体経済の反応を学ぶことで、今我々が直面している問題解決のヒントにしたい。

3番「インタビュー」は英国の名門運用会社ベイリー・ギフォードのファンドマネジャーへのインタビューだ。同社のファンドは早期にテスラ<TSLA>に注目し、その後あまりの値上がり益で運用ルールに抵触し、同社株の売却を余儀なくされたとのニュースでも話題になった。ファンドの平均の銘柄保有期間は5~10年だが、彼らの投資基準を満たす銘柄は?記事でご確認頂きたい。

5番「米国株式市場」では後半で物色対象の変化について言及している。先週は景気のスローダウンを先取りして素材や資本財セクターの銘柄が大きく売られた。それもあって主要指数の中で年初来パフォーマンスがトップだったダウ工業株30種平均がナスダック総合指数に逆転された。

7番は「アパレル」。レイバーデー(今年は9月6日)前後に都市部の勤労者は一斉にオフィス出勤を再開すると考えられている。では、その際にどんな出で立ちで向かうのか?筆者ジャック・ハウの軽妙な語り口で最新の服装事情とそれにまつわるアパレル銘柄をアップデート。

8番「ハイテク」ではコロンビア法科大学院准教授のリナ・カーンが新たに連邦取引委員会(FTC)の新委員長に指名されたことを取り上げている。今後のFTCの方向性や議会との関係を論じ、それがハイテク企業に与える影響を分析する。

9番の「ハイテク」は、Barron’sが今年に入り何度か紹介している法人向けソフトウエア大手のオラクル<ORCL>だ。同社は事業構造改革を進め、クラウド投資を再び拡大しているが、投資家はその改革に半信半疑だ。株価は上昇基調を維持しており、それでも引き続き強気のスタンスだ。それにしても今年Barron’sで取り上げる銘柄の的中率は高い。

10番「経済スケジュール」のコラムはエネルギー・セクターの増配の動きに関してだ。エネルギー・セレクト・セクターSPDR ETF<XLE>の配当利回りは3.7%で、不動産セクターと公益セクターは共に2.9%。そしてS&P500指数構成銘柄の平均配当利回りは1.3%で10年債利回りは1.45%だ。石油価格の上昇でこのセクターの銘柄には増配余力がある。
【編集人】川田 重信
大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。

BARRON’S創刊100周年記念Movie

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