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WEEKLYマガジン 2021年7月11日号

ミーム株ブームに幕下りず

The Meme Stock Trade Is Far From Over. What Investors Need to Know

懸念の一方で投資家の裾野は拡大

中国株に割安感、何を注視すべきか

Some Chinese Stocks Are Starting to Look Like Bargains. Where to Look

規制強化の中、投資見極めを

アルツハイマー治療薬承認めぐりFDAに非難集中

The FDA Is Under Fire. Here’s How It Affects Investors.

信任揺らげば投資に影響も

FRBが緩和策をゆっくりと縮小すべき理由

Dallas Fed Chief Robert Kaplan on Why the Fed Should (Slowly) Back Off

ダラス連銀総裁に聞く

債券利回り低下、下期の景気軟化の予兆か

Bonds’ Odd Behavior May Presage Weaker Second-Half Economy

市場は先行き織り込む

ハイテクの新成長分野「可観測性ツール」に注目

The Next Tech Trend Is Here—It’s Worth Paying Attention

パンデミック後のIT支出拡大の受益者に

新型コロナ感染再拡大も株式市場に影響せず

Covid Fears and Lower Yields Can’t Keep the Stock Market Down

主要株価指数は史上最高値を更新

フェイスブックに続く1兆ドル企業はどこか?

Which Company Can Reach $1 Trillion After Facebook? Here’s Our Guess

競争促進を求める大統領令の影響は

インフラ計画頓挫なら市場活性化も

Why an Infrastructure Spending Bust Could Boost Markets

金融緩和長期化に道

今週の予定

Tight Supplies Have Driven Up Steel Prices.

供給逼迫で鉄鋼価格が上昇。しばらく続くとの見方も。

読みどころ

2021年7月11日
週間でダウ工業株30種平均(NYダウ)は+0.2%、S&P500指数は+0.4%、ナスダック総合指数は+0.4%で、ナスダック100は+0.7%だ。各指数とも史上最高値を更新した。一方で小型株のラッセル2000指数は1.1%下落した。これでNYダウとS&P500指数は3週続伸だが、ナスダック100は8週続伸だ。今週から大手銀行を皮切りに第2四半期の決算発表が始まる。直近の相場の強さは金利低下でグロース銘柄が買い上げられているからだ。決算発表では期待との乖離を確認することになる。

1番の「カバーストーリー」は「ミーム株」(主にインターネット上のうわさを基に売買される銘柄)だ。「1月、ゲームソフト小売り大手ゲームストップ<GME>、通信機器大手ブラックベリー<BB>などの銘柄は突然息を吹き返したが、その時点で既に、株価が再び急落する時に向けて時計の針は進んでいた」はずなのだが、依然として異常な株価が続いている。一方でミーム株が乱舞する中で新たな投資家が急増しているのも事実だ。この新現象の影響を詳しく紹介しており、個人投資家の口座開設や出来高の急増の意味を解説している。評価はさまざまだが、米国株式市場のエネルギーを感じる現象だ。

2番「フィーチャー」は「中国株に割安感、何を注視すべきか」だ。米国人の中国株への関心は日本人に比べてかなり高いと感じる。ところで、中国の大手テクノロジー企業の多くはケイマン諸島で登記され、変動持ち分事業体(VIE)の構造を採用している。このことで中国当局の外国人所有規制を回避しているのだ。そして、このVIEでは外国人は実際には中国企業の株式を所有していない。ここは見逃されがちだが、リスクとして意識しておいたほうがいい。

3番「ヘルスケア」は「アルツハイマー治療薬承認をめぐりFDAに非難集中」だ。先日、米食品医薬品局(FDA)はバイオジェン<BIIB>が申請したアルツハイマー病治療薬の「ADUHELM(一般名はアデュカヌマブ)」を承認したことにより、一部の委員の辞任や非難を引き起こした。記事は今回の一連の問題を詳細に伝えると共に、FDAの承認姿勢がもたらす功罪を分析している。難しい内容だが、このレベルの内容を分かりやすく伝えられるのが「バロンズ・ダイジェスト」だと思う。

4番「インタビュー」はダラス連銀のロバート・カプラン総裁へのインタビューだ。彼はハーバード・ビジネススクールの元教授で、その前はゴールドマン・サックスに23年間勤務していた。金融政策の引き締めを開始するよう公の場で発言した最初の人だ。その彼が連邦公開市場委員会(FOMC)で投票権を持つのは2023年だが、現状の認識を確認するのも大切だ。

5番「コラム」。今年の10年債利回りは第1四半期末に1.75%に達した後に、予想に反して大きく低下している。7月8日には2月以来の低水準である1.25%にまで低下した。今回の金利低下の理由と背景を考察している。記事の後半では今週の注目材料を吟味している。

6番「ハイテク」「ハイテクの新たな成長分野である可観測性ツールに注目」だ。かつてインフラ管理ツールとして知られていたこの市場は、今ではオブザーバビリティ(可観測性)と呼ばれる。この分野ではデータドッグ<DDOG>、ダイナトレース<DT>、エラスティック<ESTC>、スプランク<SPLK>などの企業が、IT部門によるネットワーク健全性の監視を助ける観測ツールを提供している。

8番「フィーチャー」は「フェイスブックに続く1兆ドル企業はどこか?」だ。現在、時価総額が1兆ドルを超える企業はアップル<AAPL>を筆頭に5社ある。記事は次の1兆ドルクラブの銘柄を占うと同時に、これら巨大企業に対するバイデン政権の監視姿勢を解説している。
【編集人】川田 重信
大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。

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