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WEEKLYマガジン 2021年8月8日号

オフィス回帰に投資するための8銘柄

Stocks to Play a Return to the Office—When It Comes.

ただし出社傾向が進むかは不透明

今、最も優れたロボアドバイザーはどこだ

New Investors Are Rushing Into the Stock Market. Robo-Advisors Are Ready.

第5回ロボアドバイザー・ランキング

穏やかな市場の裏に潜むものに留意

Beware What Lies Beneath Tranquil Markets.

小さな変化を見過ごすべきではない

ロビンフッド株はIPO後も長く乱高下が続く見通し

Expect Robinhood Stock to Stay Volatile Long After Its IPO

ミーム株売買の場、自身も仲間入り

プラスチックに根強い需要、ただしリスクに注意

Plastics Are Still in Demand – but Beware the Risks.

ライオンデルバセルのCEOは強気

米国株式からの資金シフトに備えよ

Get Ready for a Shift Away From U.S. Stocks.

調査会社トーテム・マクロのホイットニー・ベーカー氏に聞く

「新しい経済の現実」がハイテク銘柄の重しに

A New Economic Reality Is Weighing on Tech Stocks.

色あせる巣ごもり需要の恩恵、人手不足と物価上昇がコスト増加要因に

株式市場はバブルに見えるが、崩壊するとは限らない

The Stock Market Looks Like a Bubble. It Could Deflate in a Good Way.

高いバリュエーションを低下させるための正攻法

雇用改善、FRBによる金融政策正常化のお膳立てに

Good News on Jobs Could Set the Stage for Normal Fed Policy.

資産買い入れを縮小する可能性

今週の予定

Apple Has Been Quietly Building a Digital Ad Business.

アップル、静かにデジタル広告事業を拡大

読みどころ

2021年8月8日
先週、S&P500指数は0.9%高の4436.52、ダウ工業株30種平均は0.8%高の3万5208ドル51セントとなり、両指数とも史上最高値で週を終えた。ナスダック総合指数は史上最高値で終わらなかったものの1.1%高の1万4835.76で引けた、また小型株のラッセル2000指数は1.0%上昇して2247.76で週末を迎えた。8月に入っても強い相場が続いている。

1番「カバーストーリー」は「オフィス回帰に投資するための8銘柄」だ。経済活動の再開に伴い、市場は「在宅勤務」と「経済再開」というコロナ禍関連のテーマを乗り換えつつある。記事では不動産投資信託(REIT)、個人消費、ハイテクセクターから推奨する8銘柄を紹介している。ただし、デルタ株と新規感染者数の急増が妨げとなり職場や現場への回帰が順調に進むかどうかは不透明だ。

2番「ロボアドバイザー」は第5回ロボアドバイザー・ランキングだ。株式と債券の割合が60対40の標準化ポートフォリオをベンチマークとして使用し、各社の口座をリスク調整後リターン、手数料、質的要素で評価している。ロボアドバイザーは投資家の分散投資を自動化するという当初の使命から進化し続け、ESG等をテーマとするアクティブな投資スタイルも取り入れ選択肢を広げている。

4番「IPO」ではロビンフッド・マーケッツ<HOOD>だ。株価は新規公開価格の38ドルを優に超えた。飛び抜けたボラティリティと上昇率で、若い投資家がミーム株(インターネット上の情報拡散で取引される銘柄)を売買する場として知られるだけでなく、今では同社自らがミーム株となった。今のところ強気筋と弱気筋の戦いは続きそうで株価は乱高下が続きそうだ。同社株の価値を正しく見ているかどうかにかかわらず、投資家にとってその代償は高くつくだろう。

5番「素材」は、独立系化学会社第3位の規模を誇り、プラスチック業界でも大手の地位にある、オランダの化学品メーカーのライオンデルバセル・インダストリーズ<LYB>の記事だ。プラスチック廃棄物問題は業界のリスクとなっているが、ボブ・パテル最高経営責任者(CEO)は「需要は今後も続くだろう」と述べている。筆者は過去ライオンデルバセル株を推奨してきたが、今は迷っているとコメントしている。

7番「ハイテク」は、巣ごもり需要の恩恵が色あせ、人手不足と物価上昇がコスト増加の要因という記事だ。ライドシェアリングのウーバー・テクノロジーズ<UBER>とリフト<LYFT>の業績は急回復したが、人手不足とガソリン価格の高騰が嫌気されて株価は下落した。オンラインサービスでは外出時間の増加が業績を直撃した結果、モバイルビデオゲーム開発会社ジンガ<ZNGA>の株価が急落した。一方、地域向けの情報サイトを運営するイェルプ<YELP>やクーポン共同購入サイトを運営するグルーポン<GRPN>は経済再開が業績改善に直結した。

10番「経済スケジュール」のコラム欄は「アップルが、静かにデジタル広告事業を拡大」だ。アップル<AAPL>はデジタル広告に反対の姿勢を取っているという印象がある。実態は広告が同社の売り上げにかなり貢献するようになっており、同社が広告に否定的だという印象は、必ずしも正確ではない。大半は、アップルストアの検索連動広告によるもので、記事では、2023年度か2024年度までには、70億ドルから100億ドルになると予想する。
【編集人】川田 重信
大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。

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