weekly magazine

WEEKLYマガジン 2021年8月22日号

大手ハイテク銘柄は止まらない

Big Tech Won’t Be Held Down

規制や経済再開めぐる懸念乗り越え

存在感高めるジェフリーズが買い時

Jefferies Is Ready to Break Out of the Bank Pack. Its Stock Is a Buy.

オーナー経営者率いる中堅、株価に大幅な上昇余地

新型コロナのさらなる脅威が製薬会社にもたらすもの

What Does the Covid Threat Means for Drugmakers?

ウイルスは進化し続ける

フェイスブックは傑出したバリュー銘柄

Facebook Is ‘a Screaming Value,’ Says This Top-Performing Fund Manager

ファンドマネジャーのレセンデス氏に聞く

半導体不足が株価や経済に示唆するもの

The Chip Shortage Looks Like the Oil Shortage of the 1970s.

メーカーが恩恵を享受

テーパリングは張り子の虎か

Taper Tantrum Could Look More Like a Paper Tiger

ジャクソンホールに注目も織り込み済みとの見方

パランティア:データ分析の未来に賭けるための最善の選択肢

The Strange, Compelling Case for Palantir

民間企業向け事業、成長の新たな原動力に

アフガン撤退、市場への影響は限定的

After Afghanistan, China and Iran to Pose Tests for U.S.

米、対中・イラン政策を強化

インフラブームに最良のETF

The Best ETFs for the Infrastructure Boom

関連銘柄に投資する6本

今週の予定

Delta Is Straining Supply Chains. Just Ask These Companies.

デルタ株の影響で供給網は依然混乱

読みどころ

2021年8月22日
先週、S&P500指数は0.6%下落して4441.67で取引を終了し、ダウ工業株30種平均は1.1%安の3万5120ドル8セントとなった。ナスダック総合株価指数は0.7%下落して1万4714.66、小型株のラッセル2000指数は2.5%安の2167.60で週末を迎えた。S&P500指数は月曜日に史上最高値を更新したが、その後売られた後、金曜日に反発した。

1番「カバーストーリー」は「大手ハイテク銘柄は止まらない」だ。米国の大手ハイテク企業5社は、4~6月期の合計売上高が前年同期比36%増の3320億ドルとなり、いずれの企業の利益も予想を上回った。規制の強化や経済活動の再開に伴う従来の習慣への回帰の可能性が課題となっているが、大手ハイテク企業にとって危険な状況は長続きしないだろう。5社は依然として世界最高レベルの優れたビジネスモデルを持ち、株価は比較的割安に見える。ビジネスの長期的なトレンドは規制リスクを相殺しそうだ。各社の事業機会と課題はそれぞれだが、株価には上値余地がある。

4番「ファンド」は、運用成績上位の大型バリューファンド、アプライド・ファイナンス・セレクト・ファンド<AFVLX>を紹介。ファンドマネジャーであるレイフ・レセンデス氏は、単に割安なだけでなく本源的価値よりも株価が低い企業を見極めることにこだわり、「フェイスブックのバリュエーションは、今後の増収率がマイナス5%になるかのような水準にあり、私には非常識に思える」と述べる。ファンドの銘柄入替率は驚くほど低い。2020年8月には、長年保有してきたエヌビディア<NVDA>を売却し、代わりに組み入れた半導体製造装置メーカーのKLA<KLAC>の本源的価値は上昇している。

6番「米国株式市場」は「テーパリングは張り子の虎か」だ。先週の市場で大きな話題となったテーパリングは市場関係者全員にとってサプライズではなかったはずだが、主要指数は下落した。「労働市場のデータが堅調に推移すれば、FRBは今年中にテーパリングに踏み切るだろう」と予想されており、好むと好まざるとにかかわらず、テーパリングはやってくる。その時には、市場がどの程度織り込んでいるかがわかるだろう。

7番「注目銘柄」は世界で最も風変わりなハイテク企業の一つ、パランティア・テクノロジーズ<PLTR>についてだ。18年前に設立された同社は、政府向けと民間企業顧客向けのデータ分析ソフトウエアを提供するプラットフォームを運営している。4~6月期の売上高は前年同期比49%増となり、中でも米国の民間企業向け事業の増収率は90%と好調だった。同社は2025年まで、増収率を年間30%強と予測している。

9番「ETF」ではインフラストラクチャー関連銘柄に投資する6本の上場投資信託(ETF)を紹介している。インフラ投資・雇用法案への期待感から、数カ月にわたって株価が上昇してきたインフラ関連銘柄に焦点を当てるETFは十数本ある。ただし、それぞれのアプローチは非常に異なり、保有銘柄や平均バリュエーションのほか、時価総額加重と均等加重などの違いもある。インフラを保有し運営する企業だけに投資するETFはディフェンシブで、運用資産の半分が米国株以外だ。

10番「経済スケジュール」のコラム欄は「デルタ株の影響で供給網は依然混乱」だ。供給の制約への懸念という観点からRBCキャピタル・マーケッツのストラテジストが注目した、以下5社のコメントを紹介している。特殊化学品製造のアルベマール<ALB>、産業用機器メーカーのパーカー・ハニフィン<PH>、自動車部品メーカーのアプティブ<APTV>、ハードディスクドライブ(HDD)メーカーのウェスタン・デジタル<WDC>、ネットワーク企業のアリスタ・ネットワークス<ANET>。
【編集人】川田 重信
大和證券入社後1986年から米国株式を中心に外国株式の営業活動に従事。ペインウェバー(現UBS)証券を経て2000年にエグゼトラストを設立。神戸大学経営学部卒業 米国ロチェスター大学MBA。

BARRON’S創刊100周年記念Movie

ランキング

ranking
  1. 5 Things to Watch in the Inflation Reduction Act of 2022
  2. PayPal’s Stock Is Battered. It’s Time to Buy.
  3. Senate Passes Climate Bill. The Rush to Renewable Energy Is On.
  4. July’s Strong Jobs Report Didn’t Crush the Market. What to Look for Next.
  5. GM and 9 Other Stocks That Should Shine in a 2023 Recession: Citi
  6. How to Invest for the Coming Recession
  7. Alphabet and 7 More Stocks Wall Street Loves That Aren’t Too Pricey
  8. Taiwan Is in the Spotlight. The Risk to Tech Investors Grows.
  9. GE’s Looming Breakup Means It’s Time to Buy the Stock
  10. What ‘Dr. Doom’ Says About Today’s Markets