2022年4月3日
1番カバーは住宅価格の高騰が米国の市民生活に及ぼす実態を紹介している。金融危機以降は持ち家にこだわらない若者世代が増えたと理解していた。しかし近年、住宅購入の意欲がずいぶん高まっているようだ。一方で供給が増えず、住宅価格は賃金上昇を上回るスピードで上昇を続けている。時代は代っても、やはり住宅は欲しくなるものらしい。住宅が値上がりを期待する投資対象として考えられていることも再認識した。

2番「米、利上げで景気後退に現実味　ＲＢはソフトランディングが苦手？」だ。過去の利上げと景気後退の関係や、ロシアのウクライナ侵攻がもたらす影響を詳細に分析している。

3番は「アクティブ型ETFを阻む要因」だ。成績優秀なアクティブ型投資のETFバージョンは、制度上では従来よりも容易に設定できるようになった。しかし、それでもなお種々の制約がある。そこには運用会社に不都合な事情もいくつかある。

4番はバリュー志向のファンドを共同設立した経営者へのインタビュー記事だ。米株式は依然として割高だと考え、下落した欧州株やアジア株に勝機を見出そうとしている。日本の投資家は、その前に米国株式のポジションを積むことが肝要だ。

5番「米国株式市場」では、今回の株式市場の反発には、実質金利が依然としてマイナスなので緩和的な投資環境が続いていることが影響していると分析している。

6番は半導体メモリーのマイクロン・テクノロジー＜MU＞についてだ。好業績で自動車用途が将来有望だと思われる一方、株価は年初来で16％下落も下落している。この水準なら買いを検討すべきという記事だ。個人的には半導体でも他に優先する銘柄があるとは思っている。

7番「投資戦略」では、一時高値から13％も下落したS&P500指数は4.6％の下落まで戻ったが、この急落場面で買い場を逃した投資家は何に投資すべきかを探る。

8番は日本株市場の分析記事だ。今回の円安が日本経済や企業にどのように影響するのか。そして投資家はどのように日本市場に臨むべきか。過去の円安との違いに触れながら解説している。ちなみに表題は「日本株にはご用心」だ。

9番「インカム投資」では配当利回りと自社株買いを総合した株主利回りに注目し、S&P500指数を対象に10銘柄を選んでいる。業種では割安なハイテク、エネルギー、金融が多い。

10番は国防予算増額に伴う防衛関連銘柄についてだ。